【景気動向指標】米 購買担当者景況指数（PMI）9月 レビュー

米国の景気動向を表す指標の一つ「購買担当者景況指数（PMI）」が、9月23日に米S&Pグローバル社から発表されたので、レビューいたします。

購買担当者景況指数（PMI）とは？

企業の購買担当者にアンケートし数値化したもので、一般的にPMIの値が50を上回ると好景気拡大、50を下回ると景気後退と言われています。

PMIの調査主体は、S&Pグローバル社（米国）やIHS Markit社（英国）などが有名どころで、対象は世界各国です。一方、似たような指数で「CPI」がありますが、こちらは全米供給管理協会（ISM）が調査主体で、調査対象は米国のみです。

９月の米総合購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値

総合PMI　49.3（前月 44.6）

50を下回ったものの、8月よりマイナス幅が改善しました。新記受注指数が51.2（前月47.4）と持ち直し、投入価格指数は66.8（前月70.5）と依然高水準にあるものの、サプライチェーンのボトルネックが解消しつつあることから減少となりました。

個人投資家として

米国で強烈にインフレが進む中で、企業は持ち堪えているというのが第一印象です。

元々のインフレ原因の一つである「コロナ禍によるサプライチェーン混乱」が解消しつつあるのは、インフレが和らぐ要因となりうるものと思います。

一方で、賃金上昇や家賃など生活費の上昇によるものがインフレ原因ともなってきており、依然予断を許さない状況は変わらないと思います。

インフレ退治の金利上昇局面において景気減速が懸念されるので、景況感の定期的なチェックは大事と思います。